イメージ画像（Thinkstockより）

　いつも通り見積もり書を作成して、履歴からちょいちょいと相手を選択して、送信。“あれ、ちょっと見覚えのないアドレスだな”と思って送信後に確認したら、送った会社のライバル会社。見積もり価格が異なっていたため大問題になり、取引中止に……。または、同僚の態度に頭が来て長文のちくりメールを上司に送ろうとしたら、本人に送ってしまい、大げんかになった。浮気相手への連絡を妻に送って、修羅場勃発などなど。メールの誤送信の怖さは周知のことだろう。

　誤送信は怖いので、慎重に確認しよう、といったふわっとした努力目標は効果ゼロ。いつかまた絶対に繰り返すことになる。では、どうすればいいのか？

　その答えのひとつが、7月1日にKDDIからリリースされる、メールの誤送信防止アプリ「Nazori Mail Checker」だ。法人向けのソリューションだが、オールドスタイルかつ画期的な手法を取り入れている。アドレスや件名、添付ファイルなどをマウスでなぞることで確認を強制的に促し、ミスを見つけてくれるのだ。ルーチンワーク的に適当になぞると、確認していないと判別し、再度操作を促すという徹底ぶり。確認すべき重要情報は色が変わったり、ローマ字や英語表記のメールアドレスをひらがなに変換したり、アプリをインストールしたPC間で添付ファイルを相互になぞり操作で確認するなど、ミスを見つけるための機能が充実しているのが特徴だ。

　とはいえ、個人が導入できるシステムではない。まず個人の場合は、送信直後にミスに気がついた際、キャンセルできるアプリを使うことをお勧めする。GmailやInbox、そして筆者のメインメーラーである「Shuriken 2016」（ジャストシステム）などは送信キャンセルができるので活用したい。

　添付ファイルを誤送信することで情報が漏洩するのを防ぎたいなら、パスワード付きのZIPに圧縮すればいい。解凍用のパスワードをメール以外の方法で送っているなら、最悪の事態は免れる。その際、ファイル名も送信先の名前を含めた具体的なものにしておくと、さらに安心だ。「柳谷様＿見積もり」というファイル名で山田さんに送ろうとしていれば、確認画面でも見つけやすい。

　送信先は履歴やアドレス帳から選択することが多いと思うが、その際、メールアドレスだけを見て選択するのは避けたほうがいい。必ず、正確な漢字で名前を登録し、送信画面で確認できるようにしておこう。アルファベットの羅列だと、一瞥しただけだけではミスに気がつかない可能性が高いからだ。日本語なら「河合」と「川井」など、同じ読みでも見た目が異なるのでわかりやすい。

　普通の人であれば、誤送信は1～2年に1回というところだろうが、その時に運が悪いと、大きな被害を招きかねない。普段から負担にならない程度の誤送信防止対策を取っておくと、トラブルを回避できる可能性が高まる。喉元過ぎると熱さを忘れるのが人間だが、できる限り、日々実践することをお勧めする。
（文＝柳谷智宣）

「Google Play」

　またもやAndroidスマホの問題が勃発。Android向けアプリをダウンロードできる「Google Play」にマルウェアが混入したのだ。今回はブラックジャックのゲームアプリに偽装し、ダウンロードした人の端末から金融データやメッセージといった個人情報を抜いて、外部に送信するもの。ダウンロードしたのは5,000人程度のようだが、別にこれは珍しいことではない。現在このアプリは、Google Playから削除されている。

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　3月下旬、ネット上に大規模なランサムウェア（身代金要求型不正プログラム）がばらまかれた。もちろん、筆者は怪しいファイルには触れないし、そもそもセキュリティソフトをきちんと運用しているので気にも留めなかった。しかし、ニュースで被害に遭っている人が増えていることを知ってびっくり。一種のランサムウェア（記事参照）で、ダークウェブに誘導しているというので、試してみることにした。

　問題となっているウイルスは、ZIPやRARで圧縮され「Documents」のような件名のメールに添付されている。その添付ファイルを解凍し、中に入っているJavaScriptのファイルを実行すると感染するのだ。

　しかし、感染してもいい環境を用意したのだが、感染させるのに一苦労した。Windows 10のWindows Defenderは見つけ次第駆除してしまうし、Gmailもウイルス検知機能で排除してしまう。Dropboxでもやりとりできないので、USBメモリーで運ぶことにした。実験台のPCはセキュリティ機能を根元から全部切って準備することに。普通に機能をオフにしている程度だと、ウイルスをはじいてしまうのだ。

　なんとかファイルを移動させて、jsファイルをダブルクリックすると、PC内のすべての画像ファイルが暗号化され、壁紙が変更された。そこには、日本語で「重要な情報！！！！」として、ファイルを暗号化したので、ダークウェブにアクセスし、復号化するように指示されていた。言い回しに特におかしなところはない。ご丁寧に、Torブラウザの入手先まで書いてある。

　指定されたURLを手打ちしてアクセスしたところ、「Unable to connect」となり、接続できなかった。もう目標金額を入手したのか、騒ぎが大きくなって逃走したのかは不明だ。

　暗号化された画像ファイルを元に戻す方法は、今のところない。安全性を考えれば、このまま全部リセットしたほうがいい。

　今回のテストを行うにあたって、なぜウイルスに感染するのか、やっぱり理解に苦しむ。OS標準のセキュリティ機能があるだけで、さまざまなアクセスが遮断され、実行できないはず。この連載では繰り返しになるが、これらの被害に遭わないための最低限の心得として、「1　Windowsは最新状態に保つ」「2　Windows Defenderを有効にしておく」だけは守るようにしよう。
（文＝柳谷智宣）

　3キャリアともiPhone 6sのSIMロック解除に対応し、格安SIMを使えるようになった

　総務省の動きにより、ドコモ、ソフトバンク、auの3キャリアともSIMロックの解除ができるようになった。従来も解除できる機種はあったものの、一部のAndroid端末のみだったのだ。それが、2015年5月以降に発売された端末であれば、原則全機種がサポートされる予定。もちろん、制限はあり、各社とも購入から180日を経過すると解除できるようになる。ただしドコモは、端末の購入日から6カ月が経過していれば、新機種を購入する際に即日SIMロック解除できるとしている。これは太っ腹だ。

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Appleより

　3月21日、アップルがiPhoneの新モデルを発表した。その名も、ナンバリングのない「iPhone SE」。リーク情報の通り、iPhone 5 sとほとんど同じデザインで、ディスプレイサイズは片手に収まる4インチだ。

　iPhone 5sの根強い人気を受けてのリリースとなるが、気になるのはスペックだ。ボディを流用しているので、いろいろなスペックが2013年に発売されたiPhone 5sと同じなのだ。例えば、液晶解像度は1,136×640ドットでコントラスト比は800:1、本体サイズも58.6×123.8×7.6mm、重量は113gとまったく同じ。ストレージは16／64GBとiPhone 5sの時と同じで、iPhone 6sのような128GBモデルは用意されていない。3D Touchには対応せず、気圧計も搭載せず、Touch IDは第1世代。前面カメラの解像度も120万画素のままだ。

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「アルファベイマーケット」という、ダークウェブ上のショッピングサイト。

　3月3日、愛知県警はダークウェブで銀行口座を売ろうとしていた男性を逮捕したと報じられた。以前、「>ありとあらゆるダークサイト情報が満載！　賢い『ディープウェブ』の歩き方」で取り上げたダークウェブの注目度が上がっているようだ。まずは、軽くダークウェブのことをおさらいしてみよう。

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　久しぶりに利用するウェブサービスだと、パスワードを忘れているかもしれない。そこで「パスワードを忘れた人はこちら」のリンクをクリックすると、「秘密の質問」が表示されることがある。アカウント作成時に設定したプライバシーにまつわる質問を表示し、正確に答えられたら本人確認ができたと判断し、パスワードをリセットできるようにするものだ。

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「insecam.org」より

　先日、防犯や監視に使われているウェブカメラの映像が、海外のサイトから閲覧できるというニュースが流れ、話題になった。「insecam.org」というサイトを開くと、全世界2万カ所以上のウェブカメラの映像にアクセスできる。国別で見ると、アメリカが約7,400カ所で一番多く、2番目は約5,400カ所の日本だ。

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iPhone 7に関する、海外メディアの報道

　iPhone 6sが発売されて3カ月しかたってないのに、もうiPhone 7のウワサが広がっている。コンセプトデザインの画像らしきものも海外のサイトには掲載されており、信ぴょう性が高まっている。

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百度（Baidu）JAPANより

　11月1日、米トレンドマイクロの「TrendLabs SECURITY INTELLIGENCE Blog」に、怖い情報がアップされた。発端は、中国の検索エンジン「百度（Baidu）」のソフトウェア開発キット（SDK）に「ワームホール」という脆弱性が発見されたこと。脆弱性が見つかること自体は別によくあるが、その調査を進めたところ、SDKそのものにバックドアが仕込まれていることがわかったのだ。

　バックドアとは、第三者が自由にシステムにアクセスするための裏口のこと。製作者が開発時に仕込むことが多く、末端のユーザーには存在がわからない。今回は脆弱性の調査のため、セキュリティのプロが徹底的にチェックしたことで見つかったわけだ。

　このSDKは主にAndroid向けのアプリに仕込まれており、トレンドマイクロによると1万4,112アプリが公開されているという。そのうち、百度自身の公式アプリは4,014とのこと。影響を受けるユーザーは1億人にのぼる。中国で使える地図アプリとして人気の高い「Baidu Map」アプリにも組み込まれている。「Baidu Map」を実行すると、端末内に隠れてHTTPサーバーを設定し、外部と通信を行う。

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「OneDrive」より

　11月2日、マイクロソフトはクラウドストレージサービス「OneDrive」のブログで、プランの内容変更を発表した。近年の流れでは、ストレージの価格低下に合わせて容量を増加する傾向にあるのだが、なんと大幅なサービスダウンという内容だった。

　Office 365 Home／Personal／UniversityのユーザーはOneDriveを容量無制限で利用できたのだが、これが撤廃され、上限1TBに変更される。その理由として、想定外の使い方をするヤカラが出たとしている。一般ユーザーの平均使用量の1万4,000倍となる75TBもの容量を、バックアップ代わりに利用するケースが発生したというのだ。当然、このようなユーザーに関してはド赤字になるので、見過ごすわけにはいかないだろう。しかし、これは当たり前のことで、想定していなかったというのはおかしい。どこにだって、このような使い方をする人はいる。

　かつて、ソフトバンクの孫正義氏が「全体の2％のユーザーがネットワーク帯域の40％、5％のユーザーが帯域の50％以上を占有している」と述べ、パケット料金の完全定額制が撤廃された。

　今回も、無制限利用が終了しただけでなく、月額190円の100GBプランや月額380円の200GBプランも終了。その代わり、1.99ドル（約240円）で50GBのプランが登場する。すごい値上げだ。無料で利用できる容量も、15GBから5GBに縮小される。大容量をうたってユーザーを集め、数がそろったら3分の1に制限。一定期間を過ぎてもオーバーしている分は自動削除されるとはひどい。

　誰もが考えることだが、想定外のとんでもない使い方をするユーザーだけを制限すればいい。既存プランや無料プランまでサービスを落とす理由にならない。マイクロソフトの言い分はちょっと納得できない。せめて、ビジネスの見通しが甘かったと謝罪するか、もっと利益が欲しいから、と正直に言ってほしいところだった。

　ということで、OneDriveの無制限利用を活用している人は、なる早で1TB以下に減らす必要がある。無料プランの人も、ファイルを削除して5GB以下にしておこう。一定の猶予期間はあるが、その後は読み出しオンリーになり、1年後にはファイルが削除される可能性があるので要注意だ。
（文＝柳谷智宣）

イメージ画像（Thinkstockより）

　筆者はiPhone 6sを使っているのだが、先ほどソフトバンクからメッセージが届いた。「残り200MBで通信速度を低速化します」。そんなはずがないので、マイソフトバンクで確認したところ、もうあと160MBで制限モードに入るとのこと。カウンターのリセットまでは、あと10日以上ある。

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イメージ画像（「Thinkstock」より）

　PCを第三者に不正利用されないように、パスワードの付け方には注意しなければならない。本連載で何回も触れているが、予測のできない複雑な文字列を付ける必要がある。しかし、そうはいっても、使うたびにPCのパスワードを入力してサインインするのは手間がかかる。多くの人は、シンプルな文字列にしていることだろう。

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