女優・能年玲奈の「改名騒動」で、芸能界への本格復帰が絶望的な状況が浮き彫りになった。

　7月15日発売の「フライデー」（講談社）で、芸名を「のん」に改めることを表明した能年だが、21日発売の「週刊文春」（文藝春秋）では、レプロから警告書が送付されていたことがわかった。

「レプロはバーニングプロやナベプロなど大手事務所が名を連ねる日本音楽事業者協会（音事協）に加盟しています。音事協には統一の契約フォーマットがあり、タレントが契約期間に命名され使用した芸名については、引退後も事務所に帰属することが明記されています。たとえ『能年玲奈』が本名であっても“命名された芸名”に当たるというわけです」（業界関係者）

　芸名ひとつ取っても、もはや事態はレプロと能年だけの問題にとどまらず、その裏では音事協が能年の復帰に「NO」を突きつけているのだという。前出の業界関係者が続ける。

「音事協としては、能年の独立を認めれば、タレントがゴネれば独立できる悪い前例を作ってしまうことになる。それは、タレントのマネジメント事業をしている自分たちの首を絞めることになりますから、絶対に認めるわけにはいかない。一部で小泉今日子が後ろ盾になるような報道や、映画などのオファーが来ているという話も出ていますが、それはまったくのウソ。確かに、舞台監督を目指す小泉は能年起用に色気を出していましたが、芸能界のドンから、能年をバックアップしようとしていることを厳しくとがめられたそうです。現時点では、オファーはひとつも来ていないのが実情です」

“業界の掟”は、かくも厳しいもののようだ。