「韓国」の記事一覧（11 / 74ページ）

問題の卵
　11月21日、三重県鈴鹿市教育委員会は、野菜価格高騰を受けて市立小学校や幼稚園で2日間の給食中止を発表するも撤回。1日分を炊き出し訓練にし、1日分は献立を見直して、費用を捻出することを決定した。給食もタダではない以上、こうしたコストカットへの試みは称賛すべきだろう。一方、お隣・韓国では、給食経費削減のために犠牲になったのは、食品の安全性だった。
　11月29日、水原（スウォン）地検が実施した学校給食施設一斉点検の結果、14カ所の寮付き私塾を摘発したことを発表。関係者16人を食品衛生法違反で逮捕した。
　ある塾では、近所の養鶏所にある廃棄卵を、別の塾では賞味期限を3～7カ月も過ぎた食材を給食として提供していた。さらに、中国産キムチや輸入牛肉を国産と虚偽表示するなど、別の意味で“経費削減”に躍起になっていたのだ。
　この報道を見たネット民は、「こんな私塾は潰してしまえ」「国の上のほうが最悪な状況なのに……もはや言葉も出ない」などと、怒りの声を上げている。
　さらに驚きなのが、こうした不衛生な給食を提供しているのが、ごく一部ではないことだ。なんと、水原地検の報告の数日前には、ソウル市内の幼稚園10カ所のうち、7カ所が摘発される事態となっている。
　こちらでも、やはり原産地偽装が横行。さらには、栄養士を雇うことなく名義だけ借りたり、そもそも雇っていないところまであった。今回の摘発の結果、食品衛生法違反の容疑で、幼稚園関係者や不正行為を黙認してきた栄養士など、総勢75人を略式で裁判所に引き渡した。
　こうした悪質なコストカットが横行する韓国の給食事情だが、さらなる問題がある。それは異物混入事件だ。

　

　最近でも、ある高校の食堂で提供されたタッカルビ定食からカマキリ丸々一匹の死体が見つかっている。
　子どもの口に入る給食だけに、その衛生面はしっかりと管理してほしいものだ。

	
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イメージ画像（Thinkstockより）
　先日、「頬骨削り手術の副作用で体重が27kgになった女性」（参照記事）を紹介したばかりだが、美容整形大国・韓国では、頬骨削り以外にも、さまざまな整形手術が盛んだ。
　目や鼻、額といった顔のパーツや、豊胸手術などは、いまや当たり前。最近は観相や手相、声の整形などがはやっているというのだから驚きだ。
「観相整形」とは、顔を見てその人の運命を占う観相学に基づき、目と鼻、口、眉毛、シワなどを“良い観相”にするための手術。面接や婚活において好感度をアップさせたい20～30代を中心に人気だという。実際のところ、韓国の某大手企業では観相専門家が面接官を務めているといったウワサもあるそうで、多くの若者が就活の一環として観相整形手術に踏み切っている。
　手のひらの線によって運命がわかる“手相占い”も、観相に負けず劣らず、韓国人に人気だ。手相を信じるあまり、「手相整形」に挑む者もいる。生命線や運命線、財運線など、手相学でいう○○線をよりくっきり、もしくは長く切開し、運命を変えようとするのだ。
　施術時間は30分ほどで、3日後には日常生活が可能な簡単な手術だけに、大きな手術を受ける前に生命線をよりくっきりさせたり、事業に失敗した人が財運線をいじったりするケースが多いという。手相整形がモチベーションアップにつながるのはいいが、手相の変化によって本当に運命が変わるのかは甚だ疑問だ。
　ボトックス注射で声帯の筋肉を麻痺させて声を変える、いわば「声の整形」もある。もともとは声の震えなどの発声障害を治療するためのものだが、最近は芸能志望者や就活生を中心に人気。面接の際に声の震えを防ぎ、信頼感のある声に変わるというのが、人気の理由だ。一般的な整形手術に比べて当たりハズレは激しいというものの、費用は1回につき約30万ウォン（約3万円）とお手頃で、リピーターが多いという。
　しかし、韓国のテレビ局「Channel A」の報道によると、「声の整形」の副作用も無視できないという。施術の効果は長くても4カ月。効果を維持するべく施術を繰り返した結果、声枯れや喉の痛みといった副作用で後悔する場合も多いと、専門家も指摘している。
　もはや美容を通り越して「運命改善」という悲壮感すら漂う、韓国の美容整形手術。人間の欲は果てしないとはいえ、やりすぎには注意が必要だ。

	
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YouTubeより
　11月28日、韓国のネット上で女性の容姿を誹謗中傷する書き込みを行っていた30代の男が逮捕された。男は自身のSNSに女性たちの写真をアップしては、「不細工」「整形顔」などの誹謗中傷行為を繰り返していた。
　男は警察の取り調べに対し、こうした行為を行っていたのは、ある男性嫌悪サイト上で、女性たちに中傷されたことへの仕返しだったと供述している。　
　一方、SNS上では、風俗店などに勤務する女性たちの個人情報や写真を無断掲載する事例も多く、彼女たちに限らず、“知らない間に個人情報が晒されているのではないか”と、不安を感じる人も少なくないという。

　

　そんなネットマナーの悪さが問題となっている韓国で、10月末から公開されている“ある動画”が「SNSストーカー行為を助長している」としてバッシングを受けている。
　その動画とは、大ヒット映画『君の名は。』とサントリーのコラボCMに酷似しているとして、日本でも話題になった韓国・東西食品のお茶「マルグンティエン」のアニメーション広告だ。
　2分弱の本編で描かれる甘酸っぱい恋愛模様は、「すごくイイ！」「もはや日本のアニメに並んだ」などと韓国内では称賛の声も多いのだが、動画内の青年の行動には問題点が多い。
「この物語は事実を基に構成しています」という文面から始まる物語は、南山（ナムサン）が舞台。バス停のベンチに腰掛けた女性が「マルグンティエン」を携帯のカメラで撮影している姿に見とれた青年が、思わずシャッターを切ってしまう。女性は恥ずかしさから、はにかんだ笑顔を見せると、バスに乗り込んでいく。
　後日、この女性にもう一度会いたいと思った青年は、SNSで「南山」「マルグンティエン」と検索。女性のアカウントを見つけると、「バス停でドリンクを撮影していた方ですか？」と、女性にメッセージを送る。ここで場面が変わり、2人は同じバス停で、頬を染めながら「マルグンティエン」を飲んで映像は終わる。
　問題となったのは、青年が「女性を無断で撮影したこと」と「SNSアカウントを特定した行為」だ。ネット民の中には「SNSを特定してメッセージ送るって、怖すぎるでしょ」と、青年のストーカー行為を非難している。12月5日時点で、東西食品はこうしたバッシングに対して沈黙を貫きながら、動画公開を続けている。

　

　それにしても、知らない相手からメッセージが届くとは、冷静に考えると恐ろしいが……。

	
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　朴槿恵大統領の親友で、実業家の崔順実（チェ・スンシル）被告による国政介入、通称「崔順実ゲート事件」に揺れる韓国。捜査が進むにつれて、崔被告が国政介入していた期間や、崔被告が運営する文化支援財団「ミル財団」やスポーツ支援財団「Kスポーツ財団」の設立にあたり、大統領権限を行使して大企業から多額の寄付金を集めたことなどについて、大統領やその周辺人物たちの虚偽が目立ち始めている。

　国のトップが率先してウソをつき続ける中、国民にもそれがまん延しているようだ。
　
　釜山（プサン）地方警察庁によると、2016年に入って、虚偽の通報が増加しているという。報告によれば、13年には年間179件だった虚偽通報が、今年は9月時点で245件にまで増加した。
　
　また、その内容も「殺人事件が起きた」「恋人が拉致された」「息子を殺した」など、軽く受け流すことができないようなものばかり。調べによると、通報者の多くは愉快犯であることもわかっている。
　
　最近では、世宗（セジョン）市内のある小学校に、身元不詳の男が忍び込んで児童を誘拐しようとしたとされる騒ぎもあった。被害児童が犯人の手をかんだことで拘束から逃れた、と公表されたが、実はこの事件自体が、児童による作り話だったことが明らかになっている。子どものいたずらとはいえ、はた迷惑な話だ。実際、このような虚偽通報の増加は、警察の動きを鈍らせる原因にもなる。市民自ら、治安の悪化を招いているわけだ。

　とはいえ、大きな実害のない虚偽通報は、まだマシという見方もできる。さらに問題なのは、自動車保険をめぐるウソである。

　金融監督院の発表によると、16年上半期の間に、加害者不明の自動車事故を装って保険金をだまし取ったとして881人が逮捕され、被害額は計18億6,000万ウォン（約1億8,600万円）にも上るという。ちなみに、日本では、自動車事故をめぐる保険金詐欺事件での摘発者数は275人（15年）であり、被害額2億6,000万円だ。韓国は人口が日本の半分以下。それを踏まえると、韓国の保険金詐欺の異常な多さがわかる。

　かつて、日本メディアが「韓国人は息を吐くようにウソをつく」と書いたとき、韓国メディアやネット民の多くが反発した。しかし、国のトップの現状や国民たちの相次ぐウソを見る限り、今は反論の矛を収め、自らを省みるときなのかもしれない。

「朴槿恵の悪影響か？　韓国当局に「虚偽通報」が殺到中！　しかも、その内容がヒドイ……」の続きを読む

イメージ画像（Thinkstockより）
　崔順実ゲート事件に揺れる韓国だが、ある意味ではより深刻ともいえる騒動が起こっている。韓国の「建国年」について、モメにモメているのだ。
　事の発端は、歴史教科書が「国定」になったこと。そして最も注目を集めたのが、韓国の建国年に関する記述だ。これまでの韓国の歴史教科書は、1948年を「大韓民国“政府”樹立」の年と表記して、建国の年とは区別してきた。しかし、11月28日に公開された国定歴史教科書の検討本は、1948年を「大韓民国樹立」と表記したのだ。

　

　日本人の感覚では、いったい何をモメているのか疑問に思うかもしれないが、韓国では1919年を建国年と見る傾向が強い。1919年は上海に大韓民国臨時政府が樹立された年で、それこそが大韓民国の建国を意味するという理屈だ。

　

　実際に、国定歴史教科書が「1948年建国」と定めたことに対する反発は強い。ネット民たちは「国定教科書はすべて破棄してしまえ！」「この内容が推進されれば、臨時政府を否定することになる。話にならない」「歴史を勝手に変えようとするな」「子どもたちが韓国に対する自負心をなくしてしまう」などと、不満をあらわにしている。

　

　ちなみに歴史的に見れば、1919年当時は日韓併合時代であり、韓国という国は存在していない。「1948年建国」を決定した韓国教育部は、ソウル大学教授の言葉を借りながら「国家論に立脚して実質的に建国を認定するとすれば、領土、国民、主権の要件が満たされなければならない。しかし、1919年の臨時政府は、そのいずれも備えていない」と指摘している。至極まともな意見だろう。

　

　歴史的に火を見るよりも明らかな「1948年建国」だが、なぜ「1919年建国」派は怒り狂っているのだろうか？　韓国で「進歩勢力」と呼ばれる彼らは、1919年を建国年と見なさなければ、反日独立運動の歴史も否定することになると訴えている。確かに、国家がない状態で国家を独立させる運動をしていたということであれば、何を独立させようとしているのかもわからない、意味不明の運動となってしまうわけだ。
　振り返れば、朴大統領が今年8月15日の「光復節」演説で「今日は建国68周年を迎えた歴史的な日です」などと「1948年建国」を強調したときは、野党議員らが「大統領の歴史観には問題がある」などと強く反発していた。「1919年建国」を主張する教授は、「グローバルスタンダートで見た場合も、植民地から独立を宣言した日を建国と見るのが正しい。アメリカの建国記念日（1776年7月4日）も独立記念日だ」と付け加えている。
　何よりもネット上では、「親日派が自分たちの正当性を求めて歴史を修正している」という指摘が尽きない。1948年に韓国が建国されたとなれば、それ以前の植民地時代、いくら親日的な活動をしていた人物たちも、自分の国がないのだから“売国奴”にはならないという話だ。
　いずれせよ、国定の歴史教科書が「1948年建国」と定めたことで、国家の歴史が根底から揺らいでしまっている韓国。現在も「1919年建国」派が多いだけに、当分は事態が沈静化しそうにない。

	
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イメージ画像（足成より）
　福岡県北九州市のテーマパーク、スペースワールドは11月27日、スケートリンクで開催していた企画「アイススケート　フリージングポート～氷の水族館～」を中止すると公式サイトで発表した。このスケートリンクの下には氷漬けにされた約5,000匹の魚が埋め込まれており、「悪趣味だ」「残酷すぎる」といったクレームが多数寄せられていた。
　このニュースは韓国メディアでも早速取り上げられたのだが、ネット民は「日帝時代から変わらない……」「どこのド低能日本猿のアイデアだよ？」「やっぱり日本人には、骨の髄まで残酷性が染み付いている」などと、批判の声を上げている。
　生命に対する冒涜ともとれる今回の騒動に怒り心頭の韓国人だが、動物に対する残酷さでは日本人を非難できる立場にない。
　最近でも、全羅南道・麗水（チョルラナムド・ヨス）地域で、猫の連続殺害事件が起きているのだ。しかも、その殺害方法はさらしものとしか思えない残忍なもので、周辺住民たちの怒りも尋常ではない。最初に事件が発覚したのは10月26日。首と片足を木に縛られている猫の死体が発見された。第一発見者によると、死後硬直で目も口も閉じられない状態だったという。
　それからたったひと月の間に、この地域では惨殺された猫の死体発見が相次いだ。動物愛護団体の通報を受けた韓国警察は現在、全力で調査に乗り出しているが、猫の死体はすべて監視カメラの死角に遺棄されていたこと、さらに、通報があった時点ですでに地域住人の手によって死体が埋葬されていたことから、捜査は困難を極めている。
　一方、問題なのは連続猫殺害事件だけではない。よりタチが悪いのは、インターネット動画配信者たちによる、動物虐待放送だ。韓国版ニコニコ動画といわれる「アフリカTV」では、動物に虐待行為を行う配信者が後を絶たない。
　こうした配信者たちは、運営元から厳重な注意を受けるが、これまで特別な制裁が加えられたケースはない。現在も、再生回数を稼ぐだけのために、多くの動物が危険にさらされているのだ。
　抵抗できない動物に対する理不尽な虐待行為は、決して許されるものではない。早急な対策が求められる。

	
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<p>　韓国の朴槿恵大統領が3回目となる国民に向けた談話を発表し、事実上の辞任を表明した。朴大統領が辞任や退陣について言及したのは初めてとなるものの、果たして本当に辞任するのかと疑いの目が向けられている。というのも、今回発表した談話は、具体性がまったく乏しいのだ。</p>

<p>　朴大統領は「大統領職の任期短縮を含めた進退問題を、国会の決定に任せる」とし、「与野党が論議して国政の混乱と空白を最小化し、安定的に政権を移譲する法案を作ってくれれば、その日程と法手続きに従って、大統領職から退く」と話した。つまりは、事態の収拾を国会に“丸投げ”し、あくまで法律に則って、ということになる。</p>

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『僕にできること いま歌うシリーズ』（ユニバーサル シグマ）
「2000年。韓国でライブをやることになった。突然、韓国政府から招待されたのだ。日韓の音楽の架け橋になるアーティストをずっと探していたのだと言う。韓国側の関係者は、数年に渡り日本のいろんなミュージシャンのライブに足を運んでいた。私たちに白羽の矢が立ったのは、福岡のCOUNTDOWN LIVEだった。私たちは韓国政府に招かれ、大統領官邸『青瓦台』で大統領令夫人と会うことになる」
　これは28日に再逮捕された歌手のASKA（本名・宮崎重明）容疑者が、今年1月に公開したブログ「700番」でつづった一文だ。全20章からなる「700番」の第5章は「韓国ライブ」とのタイトルがつけられており、00年8月26・27日の韓国ライブに至るまでの経緯や、プロモーションの難しさ、韓国中央情報部（KCIA／当時）の監視、またライブが大成功に終わったことなどが書かれていた。文章を読む限り、そしてYouTubeにアップされている、感極まって「On Your Mark」を歌えないASKAの姿（https://www.youtube.com/watch?v=jTv_nZR5138）を見ても、彼にとってこのライブは、アーティスト人生におけるハイライト的な出来事だったといっていいだろう。
　何より、ASKAにとってだけでなく、韓国にとっても歴史に残る一大イベントだった。というのも、韓国では当時、日本の大衆文化が全面的に開放されておらず、日本のアーティストとして韓国で公演したのはCHAGE&ASKAが初だったのだ。まさに、韓国の音楽史にも残る功績を築いているわけだが、そんなASKAの再逮捕を韓国メディアも報じている。
「日本の人気デュオ“CHAGE&ASKA”のASKA、また覚せい剤取締法違反」と報じたのは「NEWS1」だ。「日本最高の男性デュオに選ばれるCHAGE&ASKAのASKAが、覚せい剤取締法違反の容疑で再び警察の捜査を受けると現地メディアが報道した」と始まる同記事は、ASKA再逮捕の事実とともに、彼がブログで「陽性反応は100％ない」などと否認したことについても詳細に触れている。
　また、「XPORTSNEWS」は「日本の国民的歌手ASKA、2回目の覚せい剤容疑の“衝撃”…本人は否定」と見出しを打ち、「日本の歌手ASKAが覚せい剤取締法違反の嫌疑をかけられているが、本人はこれを否定しており、波紋が予想される」と伝えた。
「日本最高」「国民的歌手」といった修飾語がASKAの大物感を伝えているわけだが、どちらの記事も、2000年の韓国ライブについては不自然なほど触れていない。
　もしかしたら、韓国政府が招待した歌手が覚せい剤で逮捕されたという“黒歴史”を隠したかったのかもしれないが、そもそも記事を書いた記者があの韓国ライブを知らなかったという可能性も否定できない。というのも、とある30代の韓国人女性は、「ASKAという歌手は知らないし、聞いたこともない。たぶん周りで知っている人は、ほとんどいない」と話す。韓国では、ほぼ知名度がないのが現実のようだ。
　実際、再逮捕を報じる記事には、「パッと見、薬物をやっていそうな顔だ」「『アンセンギョヨ』（バラエティ番組の人気コーナー）の芸人だと思った」などというコメントくらいしか書き込まれていない。
「このライブには口にできない秘話がある。これは我々が活動を引退した時に話すこととしよう」――冒頭のASKAが書いた「韓国ライブ」の章は、こう締めくくられる。意味深だが、この話が明かされる日は来るのだろうか？　

	
「ASKAがつづっていた、“日本人初”韓国ライブへの想い――再逮捕に、かの国には？」の続きを読む
	

	

SBSより

　10月20日、カンボジアのシェムリアップで活動していた60代の韓国人牧師が、数年にわたり少女8人に性的暴行を加えていた疑いで逮捕された。被害者は牧師の教会で寝泊まりしていた少女たちで、事件当時、7歳だった子もおり、韓国社会に衝撃が走った。

　カンボジア警察は、「少女たちは非常に幼く、牧師の罪は重い」とコメント。一方、牧師は「私は何もしていない」と容疑を否認、無実を訴えている。

　事件について韓国メディアが独自取材を行ったところ、牧師は逮捕直後、一度は容疑を認めたという。その時の状況について、「『私は子どもたちに自転車を買い与え、家族に経済支援を約束した。子どもたちにはハグしかしていない』と話したのだが、『通訳は警察に、ただ“ヤッた”とだけ伝えた』」としている。この“自白”後、取り調べは淡々と進み、調書へのサインが済むと、容疑を認めたことになってしまったというのだ。

　また牧師は、「少女たちが自分から財産を奪い取るために、事件を捏造した」とも主張している。カンボジアでは、外国人が土地を購入することができないので、彼は少女たちの名義で土地を買って教会を建てていた。そのため、牧師が刑務所に入れば、その土地は少女たちのものになる。牧師の財産は約1億ウォン（約1,000万円）で、平均月給が20万ウォン（約2万円）程度のカンボジアでは、かなりの大金だ。

　一方で、被害を受けたという少女たちの証言は、多くの点で一致していた。例えば、「マッサージをしてくれ」と牧師に呼ばれた後、性的暴行を受けたこと、金を渡され、沈黙を強いられたことなどだ。また、少女たちの証言には、具体的かつ微妙な特徴もあった。専門家は、「口裏を合わせる場合、具体的な被害の特徴まで一致することは、あまりない」と証言の正当性を主張。さらに取材班は、牧師が過去にフィリピンでも未成年者に対する性的暴行で告発されたことがあるという事実を突き止めた。しかし、犯行を裏付ける物的証拠がなく、「事件は迷宮入り」としている。

　韓国ではここ数年、たびたび宗教家による信者へのわいせつ行為が問題になっているが、海外でも彼らが悪行の限りを尽くしているのならば、一刻も早く一掃されるべきだろう。
（取材・文＝河鐘基）

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イメージ画像（Thinkstockより）
　2016年、韓国アダルト業界最大の事件といえば、大手アダルト投稿サイト「ソラネット」の閉鎖だ。これにより、ネット上ではそのパイを奪うべく同様のサイトが雨後のたけのこのようにあふれ出しているが、特に問題視されているのは、金儲けを企む動画配信者「BJ」たちの存在だ。
　彼らの番組はソラネットより気軽に視聴できることから人気も高いが、その過激な内容は、多くの逮捕者を生む事態となっている。
　11月24日にも、インターネット配信を通じてわいせつ行為や、ほかのBJへのセクハラ行為でチョ容疑者（29）と、その妻であるチョン容疑者（30）など4人がわいせつ物頒布等の罪で逮捕された。
　チョ容疑者はもともと、韓国版ニコニコ動画「アフリカTV」でゲーム実況BJとして精力的に活動していた。しかし、その裏で不法賭博サイトのPRを行っていたことが発覚し、退会させられている。以降は、妻・チョン容疑者が運営する動画サービスを通じて、ゲーム実況を行っていた。そんな中、今年1月に有名女性BJにコラボ企画を持ちかけ、多くの視聴者が見守る中、全裸ダンスを披露。さらに、彼女に一緒に踊るよう強要した。しかし、拒否されると、逆ギレ。コメント欄を乗っ取り、視聴者を強制退場させるという暴挙に出た。また7月には、別の女性BJに対してセクハラ発言を繰り返す放送を行ったとされる。
　警察の取り調べに対し、チョ容疑者は、自身の放送はあくまでも「エンタテインメント」の範疇であり、性犯罪ではないと主張しているという。そしてチョ容疑者は、こうしたセクハラ放送を通じて、毎月数千万ウォン（数十万円）の収益を叩き出していた。
　しかし冒頭でも触れたように、チョ容疑者の逮捕は、ほんの一例にすぎない。
　8月には、扇情的なダンスなどわいせつなコンテンツを配信していたBJたちが一斉に逮捕されている。こうしたBJが後を絶たないのは、放送を通じて得られるサイバーマネーを換金することができるため。実際、逮捕されたBJの多くは、生活費や遊ぶ金欲しさの、主婦や女子学生などが多い。もはや、こうした放送は、AV出演や性風俗よりも手っ取り早く稼ぐ手段として広がっているのだ。
　また、児童ポルノ問題も深刻だ。11月21日、韓国警察は「ソラネット閉鎖以降、わいせつ物流通経路や、インターネット放送が多様化しており、児童ポルノに対する、さらなる取り締まりが必要」と発表。児童ポルノ配布や所持による摘発件数が、昨年に比べて2倍近くまで増加したことを受け、2カ月間の集中取り締まりを実施する予定だ。もちろん、インターネット放送やBJたちも最大のターゲットとなっている。
「ソラネット」の閉鎖が招いた一連の問題。なまじ大本を叩いた結果、アダルトコンテンツの大氾濫を招いてしまうとは、なんとも皮肉だ。必要悪が失われたことで、問題は、さらに深刻化しているのかもしれない……。

	
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