井上真央・葵つかさとの“二股愛”スクープされた嵐・松本潤に「倫理を求めるのは無理がある!?」
<p> 現代もトップで株が上がるとまくし立てていたが、ポストのほうは株価4万円、これからの世界の出来事は日本経済にすべて有利に働くという見立てだ。</p>
<p> この「棚ぼたバブル」を信じるものだけが救われるというのだから、怪しげな新興宗教のようである。</p>
<p> その根拠の一つは、トランプの政策にあるという。10年間で6兆ドルの大型減税、550億ドルの公共事業、大幅な規制緩和をやるから、「インフラ投資は経済効果が高い上に、法人税を大胆に引き下げれば世界から企業が米国に集まる。雇用は大幅に拡大し、米国の産業は劇的に甦る可能性が高い」（埼玉学園大学経済経営学部の相沢幸悦教授）のだそうだ。それだけではない。中国の人民元切り下げで中国マネーが日本に流れ込む、韓国サムスンの凋落で日本の電器メーカーが復活する、EU離脱ドミノでライバルのドイツ経済は凋落し、原油高でオイルマネーも日本へ向かうと、いいことだらけだそうだ。<br />
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